「ジェネリック医薬品を考える」
皆さんは、処方せんの「後発医薬品への変更不可」欄に医師の署名がある場合を除き、ジェネリック医薬品への変更を申し出ることができることをご存知ですか？
すっかり一般的になった感のある「ジェネリック」ですが、いざ使用するとなると壁が高いと感じられている方も多いようです。ジェネリック医薬品とは、新薬の特許期間が切れたのちに製造・販売される薬のことで、含有される有効成分は全く同じで、効果や副作用もほとんど同じです。ただし、賦形剤（薬を成形するための増量剤など）や添加物が多少異なり、吸収率や血中濃度の推移に微妙な差異がでることもあります。
魅力は価格の安さといえそうです。通常、ジェネリック医薬品の価格は新薬の2割から7割程度に抑えられており、特に、価格の高い薬や慢性疾患で長い期間使用せざるを得ない薬ほど経済的なメリットが大きいといえます。
厚生労働省は2012年までに、すべての医療用医薬品の中における、ジェネリック医薬品の比率を数量ベースで、30％まであげる目標を立てています
（ちなみに現在のジェネリック医薬品の普及率は17.6％）。他の先進国のジェネリック普及率は、アメリカ63％、ドイツ56％、イギリス59％※ですから、日本の普及率がかなり低いことは確かなようです。
※出典：日本ジェネリック製薬協会ＨＰ
一般的に、新薬の開発には9～17年もの歳月と研究開発費を含めた約500億円もの投資が必要と言われています。その投資の分、先行薬（新薬）の価格は高くならざるを得ません。しかも、最終的に1つの新薬を作るためには、約25,000もの物質を検証する必要がある、とさえいわれています。一方、ジェネリック医薬品はすでに構造のわかっている薬を開発するため、その研究期間は3～5年。様々な面でコストが抑えられ、新薬の2～7割の値段で流通しています。もし、特許期間が満了している薬がすべてジェネリック医薬品に変わると、日本の医療費は、年間1兆円節約できるともいわれています。
また、ジェネリック医薬品は、今「2010年問題」としても注目を浴びています。大手新薬メーカーがもつ、ブロックバスター（超大型品）と呼ばれる製品の特許切れが2010年前後に集中しているためです。
